厚生労働省が令和2年に公表した「平成27年転職者実態調査の概況」のなかで「転職者の離職理由（複数回答）」について調査した結果が記載されていますが、上位から「労働条件（賃金以外）がよくなかったから」（27,3％）、「満足のいく仕事内容でなかったから」（26,7％）、「賃金が低かったから」（25,1％）となっています。
参考：厚生労働省「平成27年転職者実態調査の概況」～「転職者の離職理由」
https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/dl/6-18c-h27-2-02.pdf
年齢・性別により多少の差異はありますが、概ね会社に対する不満が理由となっているケースが多く見られます。
しかし、勢いに任せた感情的な離職をしてしまうと、その後の転職活動で転職先を見定める要素を誤ることにもなりかねませんので、熟慮してから退職する方がいいでしょう。
この記事では、転職活動に潜むさまざまな落とし穴を解説しますので、これから転職をお考えの方は成功するための参考にしてみてください。
転職先の選定要素を不満の裏返しにしない
前職での不満を解消するための要素を転職先選定の基準にしてはいけません。
たとえば、前職をやめた理由が「自分への評価の不満」であった場合、その反対の目的である「自分の実力を評価してほしい」という理由で同業種の企業に転職してしまうと、自分の知識や技能だけが欲しかっただけであり、実際にはそのノウハウをさらけ出してしまった瞬間に評価が下がるという最悪のシナリオも考えられます。
また、不満を解消することだけに集中してしまうと、入社後に会社風土や価値観などの相違で悩まされるケースも実際には多く見られます。
転職を考えている方はそのような局面を避けるためにも、前職を辞めた理由とは切り離して、自分が気持ちよく働ける要素のみを洗い出し、転職先選択の基準にするといいでしょう。
同業種への転職の落とし穴
一般論になりますが、30代を過ぎてからの転職は、住宅ローンを抱えていたり、子供の教育にコストがかかる世代環境であるため、おのずと「安全な転職」を目指す傾向があり、新しい分野ではない前職と同業種・同職種を選択してしまいがちです。
リクルートワークス研究所の「全国就業実態パネル調査2021」によれば、直近2年以内で同業種に転職した人は全体平均41,4％で、若年層の15～25歳は34,2％であったのに対し、35～44歳48,5％、45～54歳48,7％と跳ね上がっており、30代以降の転職は異業種リスクの回避行動が明確に見て取れます。
しかし、前項で述べた同業種への転職の例のとおり、自分の人間性ではなく技量だけを求められていたため転職に成功したと言えない結果になる場合も多々あります。
また、同業種であっても「経営者のビジョンへの共感」や「事業の独自性」の有無により再度転職活動をすることにもなりかねません。
ただし、ここで言いたいのは、同業種への転職はよくないということではなく、“異業種でのチャンスを選択肢に加えない”というリスクです。
何かの契機に以前からやりたかったことや自分自身にふさわしい人生を追求して、まったく新しい領域でチャレンジしていきたいと行動を起こす人もいます。
その方がモチベーションを長く維持できますので、必然的に満足度の高い結果につながる可能性があるからです。
転職の想定外の敵「内定後の家族からの異議」
せっかく、さまざまな障害をクリアして満足度の高い企業の内定が決まり、いよいよ再就職の準備という段階で、家族（特に配偶者）からの反対でブロックされることがあり、当事者はもとより転職先企業も愕然としてしまうことがあります。
しかし、本人は「この会社であればうまくやっていける」と判断して新しい道を進もうとしても、「年収が下がる」「単身赴任の可能性がある」などが予測される場合は、当然のことながら家族は不安になり反対されることもあるでしょう。
このようなときは、企業側から見れば「配偶者を説得できないほど主体性がないのか」とのマイナス印象を与えてしまうこともあるので、早急に解決する必要があります。
客観的なアドバイスをしてくれる転職エージェントや、その業界に精通した知人などの情報で説得力を高めることで、家族に安心感をも持ってもらうことができるでしょう。
まとめ
転職活動は、自分が気持ちよく働ける次のキャリアを見つけるためのものではありますが、家族や自分に関わる人の意見は無視できません。円滑に転職を成功させるために、転職活動を始める段階で家族に意思を伝えたり、相談しながら進めることが大切です。
「転職に踏み切れずに悩んでいる」「自分ひとりでは転職活動がうまくいくか不安だ」とのお悩みを抱えている方は、イーチリッチにご相談ください。
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