就活では「企業研究」がとても重要です。
「自己PRのスキルを上げる方が重要では？」と思う人もいるかもしれませんが、自己PRでは「私はこの会社で○○を実現したいです」という将来性のあるビジョンを伝えることが大事なので、必然的に目指す企業のことをよく理解する必要があるのです。
さて、日本には約400万の企業がありますが、いわゆる優良企業とはどのような企業を言うのでしょうか。
この記事では、優良企業の条件や見つけ方について解説していきます。
目次
・優良企業の条件とは
・企業の優位性を見る
・優良企業の探し方
・まとめ
優良企業の条件とは
就活は、今後の自分の人生を左右するたいへん大切な選択の機会です。
業界研究や企業研究を幅広く行い、少しでも多くの企業を見る必要があります。
しかし、日本中すべての企業をチェックすることはできないので、自分の志望業界の中から、少しでも理想に近い優良な企業を選ぶことが大切です。
では、そもそも「優良企業」とは、どのような企業なのでしょうか。
人によりその定義は異なるでしょうが、一般的には「業績が良い」「経営が堅実」「社会的信用が高い」「競争力や成長力がある」などの条件が挙げられます。
まずは、これらのポイントをチェックしながら多くの企業を比較・検討して、研究を進めましょう。
企業研究を進める際に注意したいのは、知名度が高い「大企業」の研究ばかりに偏らないことです。
数字やデータの面だけで比較すると、当然「中小企業」より「大企業」の方が優良企業の条件に多く当てはまります。
しかし、大企業と呼ばれる企業の数は、日本すべての企業のわずか1％未満、そしてそこで働く人の数は日本の全従業員数の約31％です。
最初から諦める必要はありませんが、「大企業=狭き門」と認識しておいた方がいいでしょう。
事業の規模にこだわらず、たくさんの企業を研究し、将来有望な「自分にとっての優良企業」を見つけることが現実的な企業選択と言えます。
知らない企業の中から、いかにして有望な企業を見つけ出すか、それこそが就活を成功させる秘訣なのです。
企業の優位性を見る
企業を調べていると「上場」という言葉をよく見かけますが、証券取引所などで株式を公開することを言います。
上場企業かどうかは、優良企業を判断するうえで大きな目安になります。
なぜならば、上場が認められて企業は、証券取引所が定めた細かい基準をクリアしているからです。
企業にとって上場することは、社会的な評価を得るためのたいへん重要な要素なのです。
あえて上場していない大企業もありますが、一流企業や有名企業と呼ばれるところは、ほとんどが上場企業だと言っても過言ではありません。
上場会社の数は約3,600社で、そのすべてが優良企業とは限りませんが、公の審査で認められた「優良性の高い企業」であるとは言えるでしょう。
企業の動向や実状を把握しやすく透明性が高いのも、優良企業の大きなポイントです。
上場企業の情報は、株式市場でチェックすることができます。
代表的な上場市場には、東証（東京証券取引所）、JASDAQ（ジャスダック）、名証（名古屋証券取引所）札証（札幌証券取引所）、福証（福岡証券取引所）などがあり、東証1部・2部というような銘柄の格によっても市場が分かれています。
また、東証マザーズやJASDAQグロースのような新興企業向けの株式市場もあります。
有名な大企業は東証1部、堅実な中小企業は東証2部、将来伸びる可能性のある企業は東証マザーズなど、市場によって所属する企業の規模も異なります。
それぞれの株式市場の特徴を学んで、業界研究や企業研究に活かすとよいでしょう。
優良企業の探し方
それでは優良企業をどのように探すのかを具体的に紹介します。
公的機関のホームページから探す
前述のとおり、優良企業は有名企業や大企業だけではありません。
知名度は低くても、世界に通用する技術やサービスを持った「隠れ優良企業」が日本には多数あります。
たとえば、顕微鏡レンズで世界市場を押さえている企業、あるいは液晶画面の素材で世界一のシェアを誇る企業などがあり、一般的には知られていなくても、実は世界的に認められている「隠れ優良企業」と言えるのです。
このような企業を探すには、経済産業省の外局である「中小企業庁」のホームページの閲覧がお勧めです。
「はばたく中小企業・小規模事業者300社」などと題して、高度な技術で革新的な製品を供給している企業、または国民生活や産業活動に大きな影響を与えている企業などを多数紹介しています。
参考；中小企業庁「はばたく中小企業・小規模事業者300社（2021）」
https://www.chusho.meti.go.jp/keiei/sapoin/monozukuri300sha/index2021.html
自治体のホームページや大手企業の取引先一覧から探す
地元の企業に就職したい人は、県庁や市区町村のホームページも参考になります。
多くの自治体では、地元の企業を育てるために有望な企業に対し助成や支援を行っており、それらをホームページで公開しています。
公的機関から支援される企業は、技術やサービス、成長性などが評価されていると判断していいでしょう。
また、大手企業の取引先一覧をチェックするのも有効的な探し方です。
技術力はもちろんのこと、ある程度の実績や信頼、財務基盤がなければ大手企業は取引を行わないからです。
同業他社の取引先一覧にも同じ企業名があれば、その企業は業界内で高いシェアを持っていると考えて間違いないでしょう。
まとめ
優良企業を見つけるためには、様々な情報源に自らアプローチすることが大切です。
たとえばメーカー志望であれば、完成品ばかりに目を向けるのではなく、部品メーカーにも目を向けてみましょう。
また、やりたいことが漠然としている場合は、自治体から助成を受けている中小企業を研究してみるのもいいでしょう。
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